学校カウンセラー 学校心理士 教育相談 学級経営 アドバイザー いじめ対策 不登校相談 中村健｜大阪 常磐会学園大学 准教授

1996.3/単著

兵庫教育大学大学院

修士論文：兵庫教育大学大学院

試行されたばかりのスクールカウンセラー制度について中学校現場における有効な活用について考察するため、全国に先駆け教育に関わる臨床心理士資格取得者とA市中学校(全26校)の教師全員に調査を行った。

教師とスクールカウンセラーが対等な関係に関わり合う相互コンサルテーション活動を中心に

協働して子ども・保護者そして学校を支援するスクールカウンセリング活動を提唱した。

1998.6/共著

教育心理学研究

第46巻 第2号 p.121-130　共著者：お茶の水大　伊藤美奈子

教師とスクールカウンセラーの専門性を尊重しながら協働して学校教育活動を行うべきことを

提唱した。

修士論文のデータをお茶の水大学(当時)伊藤助教授と再分析したもの。

わが国のスクールカウンセラー活動研究においての実証的なさきがけの論文といえる。

1996.3/単著

東大阪市教育委員会教育論文集

子どもたちの学習面・進路面・心理面・社会面のそれぞれについて教師とスクールカウンセラーが互いに相手にゆだねることなく協働してかかわるべきであるとし、そのためにはコンサルテーション関係を重視すべきことを提唱した。

1996.1/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第10巻 第13号 p.28-31

スクールカウンセラー配置に際して学校の相談係として主体性を持ちながらいかに連携するかについての一考察。

教師は予防的・開発的な関わりを中心に、治療的な関わりについては教師の限界をわきまえ専門家(機関)との連携を教師側から相互コンサルテーションやコーディネーションを行い、子どもたちの成長発達に協働して取り組むことをいち早く提言した。

1997.2/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第11巻 第2号 p.20-23

高度経済成長期を謳歌した親の世代に育てられた昨今子どもたちは、「少子化」も手伝って葛藤の少ない環境の中で育てられてきているといえ、自分を周囲にうまく表現できないで傷つきやすい子どもたちが増えてきている。

そんな子どもたちが登校を渋り出した時に保健室や障害児学級を学校での「居場所」として教師集団が配慮しながら関わった事例を紹介しながらその取り組みの要点を示した。

1997.8/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第11巻 第8号 p.14-17

教師は生徒の起こした問題行動について、その意味するもの、生徒のありのままの気持ちを理解するように心がけ、生徒自身が自分の問題に気づき、よく考え、善く生きようと意欲がもてることを目指したい。

ピンチは立ち直りのチャンスでもあることを生徒が感じ取れるような語りかけ、それができるような生徒と教師の互いを人間全体として捉えることができ共に生きる援助者、生活者といえる信頼関係の重要さを具体例に基づいて述べた。

1997.12/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第11巻 第13号 p.11-13

問題行動を重ねる事例において、あくまでも生徒の成長のために、「新たな情報収集と記録の蓄積・再検討」「生徒本位の危機介入」「教師集団の協力態勢(役割分担)」「関係機関との連携・調整」などの点に留意しながら家族関係や関係機関に働きかけ危機介入を行ったことを考察した。

1998.4/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第12巻 第5号 p.32-35

中学校での相談係として教師、生徒、保護者、関係機関と「かかわりをもつこと」、

それら相互の「関係をつなぐ」コーディネーターの役割に着目し、学校の年間教育計画に基づく

生徒の学校生活と相談係の活動を関連づけながら考察した。

1998.4/単著

教育相談研究会 実務出版

教育相談研究 第90号学校を中心に、関係機関が単に情報のみの連携でなく、行動においても

連携に心がけ、反社会的で不登校の生徒の立ち直りを支援した実践を中心に考察した。

1998.7/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第12巻 第8号 p.26-29

関係機関の連携について、子どもの「人間形成に役立つこと」こそ共通目標として、

それぞれにもつ権限・機能の違いを尊重し、熟知した上で、子ども支援の有効なネットワーク関係の構築を提案した。

1999.1/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第13巻 第1号 p.24-27

親の転職、失業、破産など不況による直接的な影響だけでなく、そんな時代背景の基、

大人の生きる姿に問題課題が多くあり、子どもたちの「自分探しの旅」に影を落としている。

学校こそが子どもたちにとっての他者との出会いの場、豊かな人間関係づくりの場として生き方の再構築を行う共同体となることを提案した。

1999.6/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第13巻 第6号 p.24-27

情報・認識・目標を共有し、協働した取り組みをすることの有用性とポイントについて概説した。

2000.1/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第14巻 第1号

不登校から引きこもりになると危惧される事例が増えてきている現状で、「導き出す」とは

「引っ張り出す」のでなく「信頼感」に基づく時機の計り方であり、様々な情報の共有と分析に

よってリソースを探り、子どもたちの関心や意欲を見極めほどよい登校への促し方を示した。

2000.7/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第14巻 第9号 p.30-35

「心の問題は心の専門家に」と叫ばれる中、学校教育活動を心の専門家と教育の専門家が協働して取り組むこと、教育活動のコーディネーター的実践家としての相談担当教師像を提言し、学校が地域のコミュニティとして機能することを目指した。

2001.5/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第15巻 第7号 p.28-31

ソーシャルスキルが備わっていないといわれる昨今の中学生に対して「あいさつ」運動だけでなく

カウンセリングの知見を生かした信頼関係をはぐくむための具体的な声のかけ方を提案した。

2001.8/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第15巻 第10号

カウンセリングとコンサルテーションの違いを明らかにした上で、「異なった領域の専門家間の

相互作用」としてのコンサルテーション関係を学校内で確立するためにはコンサルティの専門性と有用性が認知されることを前提として、集団によるコンサルテーション会議をもってチーム援助活動を活性化させることを述べた。

2003.3/単著

東大阪市教育研究所 研究紀要　授業実践部門−第108号

いじめ事象に予防・開発的教育相談活動を活かしたロールプレイを用いた参加体験型の学年集団の取り組み実践を紹介し、いじめ問題を「心の教育」として捉え直して考察した。

2003.3/共著

東大阪市教育研究所 研究紀要　授業実践部門−第108号

子どもたちの学習活動の基となる知的好奇心に訴えかけて使いやすいコンテンツ集の開発と

その利用方法を提案した。

現在の東大阪市におけるデジタルWebコンテンツ集「Enjoy！コンテンツ」の基となっている。

2003.3/共著

東大阪市教育研究所 研究紀要　授業実践部門−第109号

不登校対応支援活動でサポートセンタースタッフ会議と名付けた教師、専門家、学生ボランティアを中心とした軽快なフットワークをもつ実践的な作戦会議を軸に各学校にも校内支援会議を実践しながら形成し、取組を個々のケースに応じて編み出しながら不登校に関わった実践を報告した。

2003.3/単著

東大阪市教育研究所 研究紀要　授業実践部門−第109号

ＳＳＮにおいて、いわゆる個別のカウンセリング活動より 、関わり合う人々とコミュニケーションの促進を図り、保護者や教師のコンサルテーション活動が活発になるようコーディネートに心がけ、保護者、教師らがコラボレートできるようにして豊かな人間関係を形成することが不登校生への

有効な支援になることを示した。

2004.3/単著

月刊学校教育相談　学校教育相談研究所　（ほんの森出版）

第18巻 第5号

「学校教育相談活動の推進〜相談担当者の役割〜」

〜学校間で欠席情報を伝えるときの留意点〜

「学校教育相談活動の推進〜相談担当者の役割〜」小学校から中学校へと進学する際に、

不登校が増える要因があることを国立教育政策研究所の研究報告を基に考察し、小中連携による不登校生出現の予防的取組を提案した。

2005.1/単著

月刊学校教育相談・月刊生徒指導1月増刊号

ほんの森出版・学事出版

平成16年度「全国学校教育相談研究会第３９回研究大会」での発表における解決志向の

アプローチの実践報告をまとめたもの。

2006.3/単著

平成17年度　常磐会学園大学紀要

いわゆる個別のカウンセリング活動より 、関わり合う人々とコミュニケーションの促進を図り、

保護者や教師のコンサルテーション活動が活発になるようコーディネートに心がけ、保護者、教師らがコラボレートできるようにして豊かな人間関係を形成することが不登校生への有効な支援になることをスクーリング・サポート・ネットワーク活動を通して示した。